NEWS
営業日および勤務体制のご案内
インターン(アルバイト)の募集状況について
弊社が企画・運営を支援している「深川市学生タウンミーティング」がメディアで紹介されました|2024.11.18
弊社が企画・運営を支援している杉並区気候区民会議がメディアで紹介されました|2024.06.25
多摩川の聖蹟桜ヶ丘地区(せいせきカワマチ)の河川空間がオープン化しました。昨年9月にはエリアマネジメント法人も設立しています|2024.03.22
弊社が企画づくりを支援した、SDGsを体験しながらまなぶ教材「いたばしさんぽ」(ボードゲーム)がリリースされ、公開授業の様子がメディアで紹介されました|2024.03.01
弊社がサポートしている「ようがみらい研究所・ようが公共放送局」の取組がステラnetで紹介されました|2023.10.19
書籍「人生100年時代をデザインする〜竹山に暮らして〜(石デBOOKs)」発売中|2023.10.16
ABOUT US
まちが目指す姿としての「像」のデザイン
まちが持つ力を引き出す「場」のデザイン
「像」と「場」を持続的に生み出す「しくみ」のデザイン
まちづくりに必要な3つのデザインで、 まちと人の活動の力になりたい
わたしたちは、そんな想いでまちづくりに取り組んでいます
OUR TEAM
ALLIANCE
ファシリテーションの社会的価値の向上、まちづくりの推進につながるファシリテーション技術の提供を行うために、ワークショップの企画・運営・研究・開発等を協働で行うアライアンスメンバーをご紹介します。
OUR WORK
-
はじめまして、 石塚計画デザイン事務所です。
-
地域のよいもの磨くお仕事
-
「地域ケア会議をもっとよくするヒント集」100歳まで自分らしく暮らせる地域づくりを実現するために
-
戸隠に暮らしてよかったと思える地域づくりの実現を目指す〜戸隠みらいビジョン-豊岡上野編-
-
(仮称)富士山木のおもちゃ美術館の整備に向けたワークショップ
-
札幌駅前通のまちづくりの体制と空間活用の仕組みを再構築する
-
北海道知事公館・近美エリアの“推し風景”から、将来像を考える
-
最上公園の未来を考えよう/最上公園の再整備計画の検討
-
「農」や「みどり」の価値を守り、はぐくむ「北野の里(仮称)のまちづくり」
人生100年時代をデザインする
〜竹山に暮らして〜
石塚 雅明 著/石塚計画デザイン事務所 発行
早々に現役引退した著者は、雑木と野草におおわれた1,500坪の湿地を偶然に手に入れる。
まちなか暮らししか知らず、自然の中で静かに暮らそうなどと思ってもいなかったのに、何をどう間違えたのか著者はその土地に小さな家を建てて暮らすことに。
その偶然任せの行動が著者にもたらした未知の体験と心の変化をたくさんのスケッチとともに綴ったこの本には人生100年時代の新たな扉をひらくヒントが。
購入はこちら
column
まちづくりイロハ歌留多 石塚 雅明 「竹山に暮らして」に続く弊社顧問石塚の連載第2弾。 今回は、長年の経験から導かれた「まちづくりのポイント」を短な言葉で表したその名も「まちづくりイロハ歌留多」。
OFFICE
札幌事務所 (本社)
〒060-0002
札幌市中央区北2条西2丁目26番地
道特会館4F
tel:011-251-7573
fax:011-251-7574
mail:
東京事務所
〒150-0045
東京都渋谷区神泉町20-24
BRICKS7階
tel:03-3461-5120
fax:03-3461-5144
mail:
SUPPORT LINKS
CLIENTS
奄美群島広域事務組合、板橋区、大田区、小田原市、柏市、葛飾区、川越市、川崎市、北区、国立市、桜川市、札幌市、七戸町、杉並区、世田谷区、草加市、滝上町、伊達市、多摩市、東京都、栃木市、苫小牧市、中野区、長野市、練馬区、八王子市、北海道、町田市、三鷹市、南房総市、武蔵野市、大和市、湧別町、横手市、横浜市、若桜町(五十音順)
学校法人工学院大学、学校法人昭和大学、株式会社アトリエブンク、株式会社石勝エクステリア、株式会社NTTデータ経営研究所、株式会社建設技術研究所、株式会社ジェイアール東日本都市開発、株式会社シグマ開発計画研究所、株式会社竹中工務店、株式会社トーニチコンサルタント、株式会社中川町地域開発振興公社、株式会社日建設計総合研究所、株式会社文化財保存計画協会、株式会社まちづくり三鷹、株式会社三菱総合研究所、株式会社ランドスケープ・プラス、株式会社URリンケージ、株式会社リクルート、川崎市住宅供給公社、倶知安商工会議所、京王電鉄株式会社、京浜急行電鉄株式会社、公益財団法人せたがや文化財団、公立大学法人東京都立大学、札幌駅前通まちづくり株式会社、サッポロ不動産開発株式会社、昭和株式会社、大和ハウス工業株式会社、たちきたエリアマネジメント、東急株式会社、東京建物株式会社、戸隠地区住民自治協議会、独立行政法人都市再生機構、野村不動産株式会社、野村不動産ホールディングス株式会社、三井不動産株式会社(五十音順)